身近な教材を使って消費者市民の育成を
明治図書の教員向け月刊誌『社会科教育』において身近な話題や教材を使いつつも、消費者教育の目的は悪質商法対策のみにとどまることなく、消費者教育の目的は消費者市民の育成であることを論じた。「社会科教育」2020年7月号。pp.40-41
明治図書