福祉サービス第三者評価における質の向上の検討　認知症高齢者の主体性を引き出す利用者調査に向けて　

全国の福祉サービス第三者評価推進組織に対し、認知症高齢者の利用者調査方法についてヒヤリング及び電話調査を行った。その結果、意思疎通の困難さから家族アンケートが実施されていることが明らかとなった。2か所の認知症高齢者グループホーム（以下、GH）において職員の意向把握方法をアンケート調査すると、口頭に加え実物を提示した視覚的手掛かりを用いていた。以上のことから、1か所のGHにて写真や実物を用いた利用者調査を実施した。その結果、認知症症状が重度でなければ意向を引き出せる可能性が示唆された。

立正大学大学院社会福祉学研究科（修士課程学位請求論文）