住民主体で運営する運動教室の継続が脊柱可動域と動的バランス能力に及ぼす影響　

第52回日本理学療法学術大会

本研究では、理学療法士が積極的に介入した後に、地域住民が主体となり運営した運動教室継続の効果について、脊柱可動性と動的バランス能力の評価から検証した。対象は事前評価を含めた計3回すべての測定会に参加した、地域在住の健常女性高齢者21名とした。本研究の結果、脊柱可動性と動的バランスの評価において、介入前と比較し、PT介入6か月後とその後の住民運営6か月後では、有意に機能が向上していた。