【背景】地域における住民参加による健康づくり運動の実施は極めて重要であり、また地域の自治体は住民一人ひとりが積極的に参加する機会の提供をはじめ、環境的支援を行うことが重要とされている。【目的】本研究では、自治体が主管する行事への参加状況が地域住民の健康観・健康行動に及ぼす影響について検討した。【方法】C県T市において、20～80歳の地域住民3000名を住民台帳より二層化無作為抽出し、健康日本21地方計画の最終評価に関する調査（無記名アンケート）を郵送法にて実施した。解析項目は自治体主管の行事への参加状況に加え、栄養と食生活、身体活動と運動、休養とこころの健康、健診、健康感とした。調査票の返却は1039名（34.6%）、そのうち欠損のない762名（25.4%）を解析対象とした。【結果・考察】自治体主管行事への参加率は女性に比べ男性のほうが高かった。一方、女性においては行事参加者の栄養と食生活、身体活動および運動に関する健康意識や行動実施頻度が非参加者に比べ有意な高値を示した。男性における参加者は非参加者に比べ、認知（知識）に関する項目は高値を示したが、態度や行動に関する項目では有意な差は確認されなかった。しかしながら本研究では、解析対象者が全体の25.4%にとどまり、母集団の結果を反映しているのか疑問が残る。また、行事への参加状況と参加者の健康観・健康行動の因果関係については横断的調査では限界があり、今後地域住民の行事への参加が及ぼす健康観・健康行動への影響について縦断的な研究を計画していく。併せて、健康日本21（第二次）地域計画において地域住民が積極的に参加できる行事の開催に貢献したい。【結論】地域における自治体主管の行事への参加者は、非参加者に比べ栄養と食生活、身体活動および運動に関する意識や行動頻度が高いことが示唆された。
